引っ越しする際のクレジットカード住所変更の手続きの手順

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引っ越しする際のクレジットカード住所変更の手続きの手順引っ越ししたらクレジットカードの住所変更もしておきましょう。

引っ越しに伴う移動手続きは煩雑で面倒なものです。住民票の交付から健康保険証、自動車の運転免許証は必ず変更しておく必要がありますし、水道や電気などの公共料金の銀行口座引き落としも更新しておかなくてはいけません。

ここで見過ごされやすいのがクレジットカードの住所変更です。

クレジットカードの住所変更はなぜ必要なのか?

確かにあまり問題が発生しないことから放置してしまっていることも多いでしょう。

利用明細書を郵送にしている人も、郵便局の転送サービスを利用すれば新住所に届くようになりますので、あまり不便は感じにくいです。

他の移動手続きがあまりに煩雑であるため、そのままの状態で放っておかれがちなのがクレジットカードの住所変更です。

変更しないと更新カードの受取りができない

ただ、放置しているといつか必ず問題が発生します。それは更新カードの受取です。クレジットカードには3年、または5年ごとに更新することになっており、有効期限に達したら前のカードは使えなくなります。

このとき新しいカードが郵送されますが、このカードの転送は郵便局はやってくれません。

クレジットカードは他の郵便物とは違って重要書類として取り扱われるため、印鑑が必要な郵送物として本人が確実に受け取ったことを証明しなければならない種類のものです。

明細書やダイレクトメールは転送してくれますが、クレジットカードの更新カードは転送されないので、有効期限が来たときに新住所を通知していないと新しいカードが受け取れないという事態が起こってしまいます。

近年ではクロネコヤマトや佐川急便といった宅配を通じてクレジットカードが配送されることも増えています。

この場合には、郵便局の転送サービスが何の役にも立たなくなります。私もうっかりしていたのですが、使えなくなって初めて気がつくということもあるので、引越し後すぐにクレジットカードの住所変更も行っておきました。

近年ではクレジットカードの明細をネット明細にしている人も多いでしょう。そうなると明細書が郵便で届くということがありません。

そのため、なおさら住所変更の必要性を感じにくくなります。住所変更しないまま3年や5年放置してしまう人は非常に多く、普段からクレジット払いに慣れている人にとっては、一気に不便になってしまいますので注意しましょう。

実際の手続きの仕方

引っ越しが決まったら銀行への手続きなどとともに、クレジットカードの住所変更も一緒に済ませてしまいましょう。

簡単なのはインターネットです。電話でカスタマーセンターに連絡しても可能です。

店頭での手続きでは運転免許証などの本人確認書類が必要ですので忘れずに持っていきましょう。このときの運転免許証は住所変更したものでなくても構わない場合があるので、それぞれのカード会社に確認しておきましょう。

私はインターネットで住所変更しました。これが最も簡単で、カード会社の会員ページで可能です。

サイトに表示されている指示に従って必要事項を入力するだけで完了します。

ただ、ネットで手続きをする場合でも後日に確認書類を郵送するケースもありますので、注意しましょう。

パソコンを使う場合はセキュリティに注意

確認書類を送らない限り、住所変更が登録されません。パソコンを使って住所変更する際に注意したいのは、セキュリティです。

個人情報が漏れないように、たとえばサイトにセキュリティボードが設定されているときには、それを利用しましょう。

楽天カードや三井住友カードなどの大手クレジットカード会社では、完全にネットだけで完結できます。365日24時間いつでも変更可能なので便利です。

もしパソコンに慣れていないのであれば、電話連絡での変更が簡便です。

クレジットカードには、裏面にカード会社の連絡先が必ず記載されています。

そこに連絡して住所変更したいと申し出れば、後は手続きの仕方を教えてもらえます。

直接オペレーターと話ができるので、分からないことがあってもその場で訊けば良いので、この点では便利と言えるでしょう。

カード会社の営業時間は大体、午前9時から午後5時

ただし、連絡できる時間はそのカード会社の営業時間内に限ります。おおよそ午前9時から午後5時になっています。午後は電話が混み合うので、できれば午前中が良いでしょう。

土日祝日はこうしたコールセンターも休むことが多いので、平日の昼間に連絡しましょう。

大手のカード会社では、自宅の住所だけでなく、電話番号の変更、携帯電話の番号の変更などがあったら速やかに連絡して欲しいと発表しています。

職業や勤務先の変更などもあった場合には、連絡をしておきましょう。

郵便物の送付先の変更は重要事項です。

明細書を郵送にしている人でも、公式にマイページを設定しておき、そこから入力して住所変更できるようにしておくと良いでしょう。

近年はペーパーレス運動が推進されているので、無駄な紙ゴミを減らすという意味でもネット上にマイページを開設して、そこから明細書を見るようにしておくことは有効です。

引っ越し時期とカードの更新の時期が接近している場合には、更新カードの受け取りに手間がかかることもあるので、確実に住所変更を行っておきましょう。

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